１９８９～２００６年の間にデンマークのAarhus University Hospitalで生れた新生児２０８００名を対象に、早産や低体重児、ＮＩＣU（新生児集中治療室）に入院した人数を調べたところ、体外受精や顕微授精によって出生した７３０名の内、早産（妊娠３７週未満の出産）は８％、超早産（妊娠３２週未満）は１．５％と、自然妊娠の場合の５％、０．６％に比べて、高いことが分かりました。
母親の年齢や体重、喫煙習慣などの影響を除外しても、体外受精や顕微授精のよる妊娠では早産のリスクは５３％高く、超早産のリスクは約２倍でした。
排卵誘発剤の使用などの一般不妊治療による妊娠では、早産や超早産の割合は自然妊娠と同じレベルでした。
今回の試験で対象とした新生児はすべて一人子なので、多胎妊娠による影響は除外されていることから、早産や超早産の割合が増えるのは、体外受精や顕微授精のよるもの、もしくは、体外受精や顕微授精でないと妊娠できない原因に起因するもの、そのいずれかだと考えられるとしています。
コメント
早産とは、妊娠２２週～３７週未満の分娩のことで、全体では約５％くらいだとされています、
早産の中でも妊娠３４週未満では新生児の健康にマイナスの影響を及ぼすことが多いようです。
今回の報告では体外受精や顕微授精では早産のリスクがやや大きくなるとのこと。
他の要因を避ける意味からも、高度生殖補助医療を受ける場合には、より健康な身体にすることを心がけることが大切です。
