子宮に移植する受精卵、2個以下に制限へ(日本産科婦人科学会)

不妊改善・生殖医療関連

2007年06月19日

毎日新聞

日本産科婦人科学会(吉村泰典理事長)は16日の常任理事会で、体外受精後に子宮に移植する受精卵の数を、2個以下に制限する方針を決めた。流産や早産につながる多胎妊娠を防ぐためで、年内に最終決定し、会告(学会規則)を改定する。

[記事そのまま]
同学会は96年に定めた会告で、子宮に戻す受精卵を「原則3個以内」としている。
だが、最近の研究では、2個まで減らしても3~6個の場合と妊娠率に大きな差はないという。
母親となる患者の年齢が若い場合は1個とすることも検討する。

不妊治療の専門医で作る日本生殖医学会は、今年3月、 患者の年齢によって、子宮に移植する受精卵を最小1個まで制限する指針を決めている。

コメント

体外受精や顕微授精などの高度生殖補助医療の最大のリスクである多胎妊娠の防止のために、移植する受精卵の数を妊娠率を低下させずに出来るだけ1つに近づけることは、生殖医療においては、世界的なトレンドになっています。

それだけ、多胎妊娠は母子の健康にとってリスクが大きいということです。

日本生殖医学会は、既に、今年の3月に、母親になる女性の年齢が35歳未満の場合は、移植する受精卵の数を1個に制限する方針を決定しています。

受精卵の数を制限しても妊娠率を低下させないためには、質のよい卵子をえるための適切な卵巣刺激法を採用すること、また、長く胚を育てるための培養技術、さらには、生命力の強い胚を選択するための技術が要求されることになります。

これまで以上にクリニックを慎重に選ぶことが大切です。

キーワード