2009年の新生児の40人に1人は体外受精児

不妊改善・生殖医療関連

2011年09月14日

日本産科婦人科学会「2009年分の体外受精・胚移植等の臨床実施成績」

2009年の新生児の40人に1人は体外受精や顕微授精などの高度生殖補助医療によって生まれたことが、日本産科婦人科学会の集計によって明らかになりました。

2009年の体外受精・胚移植等の臨床実施成績によりますと、2009年に実施された高度生殖補助医療の治療周期総数は213,800周期で、26,680人の子どもが生まれています。同年の新生児の出生総数は1,070,035人と報告されていますので、新生児の出生総数の2.49%が高度生殖補助医療で生れていることになり、新生児の40人に1人の割合になります。

また、2009年に高度生殖補助医療を実施した施設は548施設ですが、年間の治療周期が50周期以下が全体の3割、100周期以下が4割以上と、施設間の治療周期数には大きなバラツキがあることがわかります。

治療成績は、新鮮胚を用いた体外受精の移植あたりの出産率は16.9%、同じく新鮮胚を用いた顕微授精では、13.5%、新鮮胚を用いた全体の移植あたりの出産率は15.3%でした。

一方、凍結胚を用いた治療では移植あたりの出産率は22.3%でした。

これらの治療成績はあくまで全体の成績です。

コメント

2007年から全体の治療成績だけでなく、治療法、年齢別の治療成績も公表されるようになったので、以前に比べれば、治療方針を検討するうえで大変参考になるデータになっています。

ただし、イギリスやアメリカのように施設毎の治療成績まで公表されていませんので、まだまだ、患者にとっての情報環境が整っているとは言い難い状況にあります。

ただし、施設間格差もますます大きくなっているようですので、サイトをチェックし、比較検討するだけでも病院選びの際の参考になるかとは思います。