［記事そのまま］
不妊治療専門医の団体である日本生殖医学会（岡村均理事長）は、
１６日、母子への危険が大きい多胎妊娠を減らすため、
体外受精の際に子宮へ移植する受精卵の数を、
３５歳未満の患者に対する初回の移植では１個に制限することなどを
内容とする指針を決定した。
これを受けて、日本産科婦人科学会も４月から、従来の指針の見直しに着手する。
産科婦人科学会は１９９６年に、
体外受精の際に移植する受精卵は３個以内とする指針を決めた。
生殖医学会の指針では、それに加えて、
多胎妊娠の危険性が高い４０歳未満は２個以下、
とくに３５歳未満の初回患者は１個に制限するとした。
移植する受精卵を減らすのは世界的な流れ。
この指針に強制力はないが、
生殖医学会のホームページに掲載して、医師や患者などに周知を図る。
産科婦人科学会も、今回の指針を参考にしながら、
９６年に定めた指針の見直しを進める。
生殖医学会倫理委員会委員長の石原理・埼玉医科大教授は、
医療現場では、妊娠の可能性を高めたい患者側が、
移植する受精卵を増やすように要望する例が多い。
医師だけでなく患者にも、
多胎妊娠の危険性についてよく考えてほしいと話している。
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