体外受精児、小学生まで追跡調査・・・心身影響を客観評価

不妊治療のリスク

2006年11月21日

読売新聞

不妊治療として一般的になってきた体外受精で生まれた子供たちの健康状態について、厚生労働省が、2000人以上を対象にした初の長期追跡調査に、来年度から乗り出すことが明らかになった。

不妊治療の進展は子供ができない夫婦には朗報だが、体外受精で生まれた子供の発育過程はこれまで十分には調べられていなかった。
調査は、この技術が子供の健康や心理面に与える影響を客観的に評価し、子供の健康確保につなげる狙いがある。

わが国では夫婦10組のうち1組が不妊と考えられ、約50万組の夫婦が何らかの治療を受けているとされる。

このうち、体外受精は1983年に初めて成功。実施件数は年々増え続け、2004年には年間1万8000人以上の赤ちゃんが生まれた。

コメント

体外受精とは、本来は、卵子と精子が母体の卵管内で出会い、受精するのを、確実に卵子と精子が出会い、受精卵まで育つように、卵子を母体の卵巣から体外に取り出して、精子と混ぜて受精させ、ある程度まで分割成長させて、母体の子宮に戻す治療法を言います。

母体内で進行していた妊娠へのプロセスの一部を、人為的に体外で行うわけですから、胎児への何らかの影響が常に懸念されてきました。

この影響を確認するのは、実際に体外受精で出生した子供を追跡調査するしかありません。

これまで、諸外国でさまざまな追跡調査が実施されてきましたが、日本でも、いよいよ、厚生労働省が来年度より、開始することになったようです。

追跡調査は、長く実施するほど、その意義は大きくなりますから、早く始めることに超したことはありません。

ただ、調査の方法についての詳細はこの報道だけでは知ることは出来ません。